No.3　学び合うということ　この夏の研修会から

（生涯学習だより「ひろば」令和5年10月15日号掲載）
　
学び合うということから　この夏の研修会から
8月下旬、教育委員会では、2日間をかけて、「学校管理職研修会」を実施しました。毎年この時期に、稲城市立学校の校長先生及び副校長先生を対象に、学校経営の充実を目指し実施している研修会です。昨年度までは、教育に関する専門家をお招きした講義形式での開催をしてきましたが、今年度は、校長先生方同士が自らの学校経営プラン・方策を紹介し合い、協議するという内容を企画してみました。題して、「自らの学校経営戦略を振り返る」からこのネーミングの意図は、決して何かとの「戦い」を語ろうというものではなく、「学校経営課題解決のため、どのような方策を立て、どのように工夫しているか」からそれを大いに語り合っていただきたいと考えたのでした。
　
研修会当日は、全18校の校長先生方を2グループに分け、各日、9名の校長先生方が「自らの学校経営戦略」についてプレゼンテーションを行い、その後協議・意見交換をしていただきました。また、副校長先生方には自校にてオンライン参加いただきました。
　
18名の校長先生方は、それぞれ、工夫された見事な「戦略」を披露してくださいました。私も全ての学校の発表と協議に同席し、校長先生お一人お一人による自校の実態把握・分析、そしてそれぞれの経験・キャリアと教育観に裏打ちされた「戦略」に感心・感服いたしましたが、特に印象的だったことを、以下3点、お伝えしたいと思います。
　
1点目、全ての校長先生方が、大きな心、温かい眼で、子ども達一人一人が居心地よく楽しく毎日を過ごせることを、そして学びの成果と自らの成長を実感し意欲をもって過ごせることを念頭に、様々な工夫に取り組まれているということを、改めて確認いたしました。
　
2点目、やはりこれも、全ての校長先生方が、教職員並びに保護者・地域の方々、子ども達と思いを一つにした上で「チーム」としての学校づくりをされようとしているということです。そのため、「分かりやすい発信」「教職員による主体的な目標設定」「校内組織の活用」「教職員間でのプロジェクトやチーム編成」など、それぞれの策に取り組んでおられました。
　
そして3点目は、この研修会の成果として感じたことです。プレゼンテーション後の協議における校長先生方からの、「小中の校種を超えて考えを述べ合えてよかった」「学校経営のヒントをたくさんもらえた」「自らの方策を改めて振り返った」等のご意見を聞き、同じ目標をもつ者同士が、自らの「戦略」を紹介し合うことにより、自分だけでは見えていなかった視点に気付いたり、考えやものの見方の幅を広げたりする結果となったのではないかと思いました。振り返りますと、このような研修会を企画した発端には、私自身が近年大学院に入学し、目標を同じくする仲間達と学び合う中で、私とは異なる経験・視点・考え方をもつ仲間から大いに刺激を受け、自らの思考の傾向を省みながら、視野を広げることができたという実体験がありました。このような学びを、校長先生方との間でも実現したかったのです。加えて、今年度当初、毎年恒例の、各学校への「年度当初訪問」をする中で、各校長先生の今年度プランを伺い、これこそは校長先生方が共有し合う価値のある情報であるとの確信を得たという経緯もありました。
　
また、このことに関して、私がずっと抱いてきた思いがもう一つあります。数年前、企業のトップで活躍されている旧来の知人が企業向け雑誌に、「学校現場では『主体的・対話的で深い学び』というキーワードが出てきているので、企業における教育もこれに親和性をもたせるとよい」との提言をされている文章に出会いました。「主体的・対話的で深い学び」とは、現行学習指導要領において、授業改善のための重要な視点として位置づけられているコンセプトです。自己による「主体的な学び」、そして仲間との協働や対話等によって自己の考えを広げ深める「協働的な学び」、さらにより深く理解したり考えを形成したり解決策を考えたりという「深い学び」、このような学び方は、大人になって社会に出てからも意義のあるものであるのだと、かつていただいたご示唆が、時を経て、本市の校長先生方のお姿から蘇ってきたのでした。
　
この夏の校長先生方との学び合いは、「主体的・対話的で深い学び」とは、子どもにとっても大人にとっても、加えて学校のトップリーダーにとっても、意義のある学び方なのだということを再認識する貴重な機会となりました。そして、考えること、学び合うこと、思いを共有・交換し、さらに自己の考えを広げたり深めたりすることの楽しさと価値を改めて実感したひとときでもありました。
　
稲城市教育委員会教育長　杉本　真紀子
　
引用：細谷幸裕「新人たちは、学生時代にどのような教育を受けてきているのか」（『企業と人材』2020．03月号　産労総合研究所）